【理研】中国軍のレーザー兵器開発を技術支援か？研究協力覚書の締結が発覚

 コメント一覧 (3)

1. • 1. 名無しのジャック
   • 2014年08月29日 20:39
   • 理事長以下責任者は殺処分すべきだが
     政府が知らなかったわけもない、
     とんでもない大スキャンダルではないか
     
2. • 2. 名無しのジャック
   • 2014年08月30日 13:27
   • アメリカ本国が難しければ日本の民間という選択か。当然、商社・大使館とか絡んでるね。いい加減スパイは処罰しようね。
     
3. • 3. 名無しのジャック
   • 2014年10月14日 07:56
   • 中国とレーザー兵器武器開発締結した理研と、そのレーザー兵器の件だが、もし中国で理研によって武器開発が完了したら日本国内で中国軍による暗殺が黙認されるぞ。
     指定暴力団山口組とその創価学会が公安警察・官僚を通じて売買したと言われているが、日本国内で既に"電磁波攻撃"として殺害・暗殺が黙認されている。警察がまずこの犯罪に関しては被害届を受理しない。何故なら公安警察が正常に機能していないからだ。
     そこで赤の公安警察は"被害妄想"として被害届を受理しない、赤のテクニックである。
     要は所轄の生活安全課が赤(中国共産党)と化してしまっている事を示唆している。
     現にハイテク犯罪課は海外からの攻撃に関しては、捕まえにくいとして最初から捜査しない。
     従って企業は大量に毎日攻撃され、個人情報漏洩に歯止めが利かなく毎日のようにニュース記事になっている。
     一度も公安警察・警察がサイバー対策犯罪捜査をしなかった、捜査出来なかった事が露呈している。
     税金は無能な警察を肥やすためには存在していない。
     理研のレーザー兵器は、もはや指定暴力団の武器売買に成り下がっており更にそこに税金が使われている。
     何故指定暴力団山口組の公明党創価学会に国民の税金が使われるのか？
     山口組は麻薬・武器売買で収益を上げ世界的に脅威となった為、アメリカが経済制裁しているが
     創価学会SGIが国連経由で山口組麻薬武器売買を幇助していると言われている。
     ここでも全く機能していない公安警察が税金で暗躍する。
     2015年度から国家公務員の1割り削減が行われるが、全く正常に機能されていない公安警察の予算を削減するべきだ。
     サイバー犯罪天国国家にした公安警察の罪は重い。