★【岡田敏一のエンタメよもやま話】寿司は脳も破壊？中韓でたらめ経営に続く衝撃の報告書、欧米メディアが報道

今年６月の本コラムで、米国ロサンゼルス郡とオレンジ郡の寿司（すし）店の寿司ねたの多くが、
米海洋環境保護グループのＤＮＡ鑑定でデタラメだったことが分かったというお話をご紹介しました。

このコラムに対する反響は大きく、たくさんの在米邦人のみなさんから電子メールをいただき
「米国でデタラメなねたで商売している寿司屋は韓国系と中国系ですよ。彼らが日本文化を海外で破壊しています」と内幕を教えていただきました。

あれからほぼ半年。欧米ではまた寿司がやり玉に上がっています。世界のニュースを幅広く紹介する米ニュースサイト、
グローバル・ポストが１２月４日に「Sushi kills your brain（寿司があなたの脳を破壊する）」というシンプルかつ過激な見出しの記事を掲載したからです。

なぜこんな記事が出たのかというと、サメやメカジキ、そして寿司ねたでおなじみのクロマグロといった大型の魚に含まれる水銀の量が年々、
増えており、こうした魚を食べ続けると水銀の毒のせいで、子供の脳の発達障害といったさまざまな健康被害が起こるという報告書が発表されたからです。

ほとんどの海の魚は、こうした問題に関する危険性を少しは有しているのですが、前述した大型の魚は海の食物連鎖の上位におり、
ごく微量の水銀を含む小さな魚をたくさん食べて、水銀がどんどん体内にたまっていると考えられるからです。

問題の報告書は、米の生物多様性研究所（ＢＲＩ）と、
世界的な環境保護キャンペーン団体「ゼロ・マーキュリー・ワーキング・グループ（水銀ゼロ作業部会）」が１２月４日に発表しました。

魚介類の水銀汚染の深刻化を食い止めるため、水銀の使用を制限する国際条約を策定しようと来月、
国連主催でスイスのジュネーブで開催される「国連水銀条約協議」を前に発表されたこの報告書では、
米国がこれまで安全と定めていた水銀消費量が安全ではないことが判明したため、
この消費量を現在の４分の１に減らすための新たな国際基準が必要と主張。（>>2-5へ続く）

zakzaku 2012.12.30
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20121230/frn1212301545003-n1.htm

日本を代表する子供向けテレビ特撮ドラマをリメークした「パワーレンジャー」が、米国など世界で人気を集めている。
元作品の「スーパー戦隊シリーズ」が一貫して掲げる、「信じる仲間と力を合わせて悪を倒す」コンセプトはそのままに、
当初は日本版をほぼ流用していたが、２０年近い歴史を重ねるにつれて新たな脚色や撮影シーンも取り入れられ、
独自の「進化」も遂げた。（ワシントン　柿内公輔）

　「きょうは僕がレッドをやる」　「じゃあ私はイエローがいい」

　米国の公園に顔なじみのちびっ子が集まれば、さっそく“配役”の相談だ。レンジャーになりきり、跳んだりはねたり、
木を振り回しての「パワーレンジャーごっこ」に興じる様子は見ていてほほえましい。そして日本人、
しかも記者のような子供のころにテレビの“元ネタ”に熱中した世代なら、思わずニンマリしてしまうに違いない。

　パワーレンジャーの第１作「マイティ・モーフィン・パワーレンジャー」が米国で放映されたのは、１９９３年にさかのぼる。
日本のスーパー戦隊シリーズのファンでもあった制作関係者が東映と交渉し、「恐竜戦隊ジュウレンジャー」をリメークした。
これが米国人の子供にも大受け。それ以降、ほぼ毎年作品が代替わりする日本の戦隊シリーズの放映終了後にリメークをするという形で、
放映が続けられている。たとえば今年放送されている「パワーレンジャー・サムライ」は、「侍戦隊シンケンジャー」のリメーク作品だ。

産経新聞 12月30日(日)19時42分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20121230-00000544-san-n_ame
（続）

2012年12月26日、米紙ニューヨーク・タイムズは
記事「人身売買と養子、中国の児童誘拐問題」を掲載した。27日、環球時報が伝えた。

先日、中国公安部は児童売買ネットワークを摘発し、89人の児童を救出したと報じた。
この組織は中国内陸部から子どもたちを買い集め、
3倍の値段をつけて裕福な沿海部で売りさばいていたという。中国政府の統計では児童誘拐の被害は年1万人。
だがある専門家は実際の被害はもっと大きく、年7万人が誘拐されていると推測している。

誘拐され売買される子どもたち、彼らの一部がたどりつくのは米国だ。
米国人の国際養子縁組のうち3分の1超は中国の子どもたち。
2011年は2587人の孤児が米国人の養子となった。
近年は規制が強化され数は減少しているが、最盛期の2005年には8000人近い数となった。

実は米国人が養子縁組している子どもの多くは誘拐された子どもたちだ。
児童養護施設は子どもたちを“仕入れた”後、
許可証や偽名などの条件を整えて米国相手に“販売”している。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20121229-00000018-rcdc-cn

　【ロサンゼルスＡＦＰ＝時事】
米北東部コネティカット州の小学校乱射事件を受け、米国で銃規制を求める声が高まる半面、教師の武装化に
向けた動きも活発化している。複数の州で「武装教師」の認可に向けた法整備の動きがあるほか、射撃講習に
教師が殺到する州もある。

　西部アリゾナ州では、教師に学校への武器携行を認める法案が準備されている。司法当局幹部は、全学校への
武装警官配置が理想だが予算上実現は難しく、「次善の策」は教師が銃を扱えるよう訓練することだと提言する。

　このほか、南部フロリダ州や中西部ミネソタ州など５州で、銃支持派議員が数カ月以内に教師の武装化を認める
法案を議会に提出する方針だ。

（2012/12/28-15:46）
http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2012122800595