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【上海共同】宮崎駿監督のアニメ映画「となりのトトロ」が中国本土に初めて正式に輸入され、14日以降、映画館でデジタルリマスター版が上映される。中国では外国映画の本数規制などのため、宮崎アニメはこれまで 公開されていなかった。約6千カ所の映画館で上映予定という。

 1988年に日本で公開された映画が30年後に中国で上映されることに、宮崎監督は驚いているという。上海で10日、 上映発表会があり、スタジオジブリの星野康二会長は「世界で愛されている作品。見どころはたくさんあるので、それぞれ自分で見つけてもらいたい」とあいさつした。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181210-00000143-kyodonews-cul

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11月11日、時速1万4500キロの地震波が地球を駆け巡った。その地震波はほとんど誰にも気づかれなかったが、偶然気づいた1人の地震学者のツイッターがきっかけで、ネット上で原因究明が行われている。

地震波が発生したのは、マダガスカルとモザンビークの間にあるフランスのマヨット島の沖合24キロの地点だ。ニュージーランドやチリ、ハワイ、そしてカナダにまで到達したこの波は、1万7700キロも離れた場所の地震計でも観測され、20分以上も持続した。

マヨットからイギリスに到達するのにわずか40分、ハワイに到達するのには75分しかかからなかったという。

だがこの地震波を感じたという報告はない。地球全体を駆け巡るほどの地震波が誰にも気づかれないということはあるのだろうか。原因は地震なのか、火山の噴火なのか、それとも隕石の衝突なのだろうか。

この地震波を最初に公にしたのは@matarikipaxというツイッターアカウントで、すぐに学者の間で拡散し、やりとりが始まった。

地震学者によると、今回の波は不自然なほど単調な低周波だったという。地震波と聞くと一番に思い浮かぶのが地震によるものだが、地震の場合は異なる周波数の高速な振動が放出される。しかし、マヨット島でこの日に地震は観測されていない。

マヨット周辺で最近観測された最も大きな地震は、5月に起きたマグニチュード5.8のもで、ここ数カ月の間、地震活動は落ち着いていた。地震波は地震とは無関係のように思えるため、学者たちは他の可能性を考えている。

今回観測されたような低周波は、地表や地中が大きく動いたときに発生することが多い。だが、ハイドロフォン(聴音装置)が検知していないため海底で地滑りが起きた可能性は低く、周辺に氷河がないため氷河の崩壊による揺れでもない。

今回の地震波の原因として可能性が高いのは、地中のマグマだまりが崩壊したというシナリオだ。地下深くで、突然マグマが動いた場合、マグマだまりの崩壊で低周波が放出される可能性がある。

今後、マヨット周辺の調査によって、地震波の原因が特定されるかもしれない。奇妙な地震波がいかにして発生したかを解明する、学者たちの試みが続いている。

http://news.livedoor.com/lite/article_detail/15714321/
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かつては学校給食の中心だったパン。最近では全国平均で週1回程度しか提供されず、業者が次々姿を消しているという。なぜ、こんなに減ったのか。

 10月中旬、岩手県北部にある葛巻町立江刈小。給食の時間になると、子どもたちは持参したお弁当箱を開け始めた。中身はほとんどがご飯だ。同町ではこの1年、給食で主食が提供できていない。昨年9月末、給食パンを納入していた同県一戸町の「一野辺製パン」が破産したためだ。

 破産管財人の弁護士によると、給食パンの回数が減ったことが一因という。同社は米飯も提供していたため、給食で主食が出せなくなった。その後、他県の業者が工場を購入して操業を始めたが、中山間地の葛巻町へはコスト面からパンを配送できないという。町は、今年度中は児童に主食を持参させる方針だ。

 全日本パン協同組合連合会(全パン連)によると、昭和20~40年代に6千社あった給食パン業者は現在、1300社を切っている。一番の理由は、パン給食の回数が減ったことだ。かつては週5回だったが、文部科学省の2016年の調査によると、米飯は週平均3・4回で、残りはパンか麺。全パン連によると、パンは平均1・3回という。川島弘士副会長(74)は「毎年100社消えている。せめて週2回のパン給食が維持されないと業者はなくなる」と言う。

 今年4月に廃業した茨城県日立市の「キムラヤ」も2年前、給食パンの製造をやめた。日立市などがある県北部のパン食の回数は、週平均1・5回。経営していた平子允秀さん(77)は「パン給食が減ったのが閉店理由の一つ。週1回程度で設備投資ができない」。

 業者が減ったため、県境を越え…残り:738文字/全文:1416文字

朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASLCX3R41LCXUTIL00N.html


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布施の額や僧侶の金銭感覚が寺や僧侶に対して悪い印象を与えている、というアンケート調査の結果を、浄土真宗本願寺派(本山・西本願寺、京都市下京区)の総合研究所がまとめた。
僧侶とお金という古くからの微妙な関係に、あらためて焦点があてられた形だ。

同研究所は近年、僧侶や寺院、葬儀のあり方がかつてないほどに問われていると捉え、昨年から仏教や寺、僧侶の印象の好悪やその原因を探るアンケートを実施している。
調査は、昨年に東京と大阪で開催された「エンディング産業展」に出展・来場していた葬祭業者や宗教者、一般来場者などを対象に実施し、2221通の回答を得た。

仏教、寺、僧侶それぞれの印象の善しあしを5段階評価で尋ねると、平均で仏教は4・1、寺は3・8、僧侶は3・5だった。
仏教には良いイメージが多い反面、寺と僧侶に対してはそれほど好印象が抱かれていないことが分かった。

寺に悪い印象を与えているものは何かを聞く質問では、布施や懇志(こんし)の金額という回答が最も多かった。
また僧侶に対して悪い印象となっている原因を問うと「人に対する態度」が最も多く、「金銭感覚」が続き、「法話の力量不足」を挙げる人もいた。

仏教に悪いイメージを与えている要因への設問では、「僧侶」という回答が全体の25%を占めた。
この答えを回答者ごとに分類すると、業者や一般来場者よりも宗教者自身による回答が群を抜いて高く、僧侶の「自己評価」が低いことが浮き彫りとなった。
同研究所仏教音楽・儀礼研究室長の福本康之さん(49)は「僧侶教育の課題の一つが見えてきた。まずは人として信頼される僧侶を養成していきたい」としている。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181119-00010003-kyt-soci
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