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五輪

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2020年東京オリンピック(五輪)の進捗(しんちょく)状況を話し合う国際オリンピック委員会(IOC)の事務折衝が12日閉幕した。

その後の会見で、昨今、インターネット上などで「ブラック」などと批判されているボランティアについて質問が飛び、IOCのジョン・コーツ副会長が感想を述べた。

「強制労働、支払いがなされるべきだと言われている。五輪があまりにも巨大化し、ボランティアがいなければ存続できないとの意見もある」と聞かれたコーツ氏。「ボランティアはボランティア。やりたくなければ申し込まなければ良いわけです。(例えば00年)シドニー(五輪の)ボランティアは今でも同窓会を開いている。同じユニホームを着てやったことに満足感があるのです。ユニホームも与えられるし、非常にエキサイティングな場所に参加できる。喜びを見いだしている。日本の国民にも是非真剣に検討してもらいたい。もちろん、気温のことも考えてシフトも考えないといけない」と答えた。

さらに厳しい質問も出た。「IOCは4年間で60億ドルを稼ぐ。たくさんお金がある。ボランティアに払ったらどうですか」と言われると、「60億ドルの90%は国際競技連盟や各国のオリンピック委員会に戻す。組織委には19億ドルを払う。国際競技連盟はFIFA(国際サッカー連盟)のようにたくさんの収入がないので、このお金に頼っている。(残り)10%のお金を使って、WADA(世界アンチ・ドーピング機関)とかスポーツ仲裁裁判所などに使う。ボランティアに払う根拠にはならないと思う」と説明した。

続けて「皆さんの日当も高いと思う。1日98ドル。ボランティアに1時間10ドルぐらい払ったらどうですか」と言われると「ここに来るコストという意味でそのお金は使う。個人的な経費でもかかる。IOCのクレジットカードがあるわけではないですから、その日当はそういう風に使う。これも(ボランティアに支払う理由に)当てはまらないと思う」と反論した。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180912-00328534-nksports-soci

【【東京五輪】<IOC(国際オリンピック委員会)>「ブラック」などと批判されているボランティアについて、嫌なら「申込まなければ」 】の続きを読む

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 2020年東京五輪・パラリンピックの期間中に、同性愛や性同一性障害などの性的少数者(LGBT)の交流、情報発信の拠点となる「プライドハウス東京」を東京都内に設置することが6日、記者会見で発表された。
10年バンクーバー冬季五輪以降、こうした施設が開催都市に設けられる事例が増えている。
国内では初の試みとなる。

 市松模様の大会エンブレムを手掛けた野老朝雄さんがLGBTの象徴とされる6色レインボーでハウスを表現したロゴを制作。
LGBTの理解を深める教育や文化、参加型スポーツイベントを計画しており、複数の企業や団体が連携して運営する形を目指す。
運営組織の松中権代表は「スポーツの力で日本の社会を変える絶好の機会」と述べ、
20年大会後もレガシー(遺産)として常設の拠点を残す方針を示した。

 LGBTを公表しているスポーツ選手はほとんどいないが、企業による支援や、差別を禁じる法整備を目指す動きも出ている。
元フェンシング女子日本代表選手で心と体の性が異なるトランスジェンダーの杉山文野さんは
「個性や違いを認め合い、スポーツの力でしっかり協力して盛り上げていきたい」と話した。
https://www.sanspo.com/sports/news/20180906/oly18090619380001-n1.html

【【東京五輪】LGBTの交流・情報発信の拠点「プライドハウス東京」を設置 20年大会後もレガシーとして拠点を残す方針 】の続きを読む

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我々の観点から言うと,(※e-Sportsは)オリンピックの価値観に矛盾しており受け入れることはできません」

 国際オリンピック委員会会長は,現状ではe-Sportsが象徴的なスポーツイベントに追加される見込みはほとんどないことを明確にした。

 アジア競技大会2018期間中にAssociated Pressに語ったところによると(参考URL),Thomas Bach氏は,現時点でさえビデオゲーム協議を考慮することを妨げている重大な障壁があると語った。

 「我々はオリンピックのプログラムに暴力や差別を助長する競技が入ることはありえません」と氏は語る。「我々の観点から言うと,(※e-Sportsは)オリンピックの価値観に矛盾しており受け入れることはできません」

 Bach氏は自身もオリンピックの金メダリストであり,1976年のオリンピックでフェンシング協議の団体戦でメダルを勝ち取った。これについて聞かれると,氏はこの種の剣を使った戦いとビデオゲームの暴力性の違いを強調した。

 「もちろん,すべての格闘競技は実際の対人戦をもとにしています」と氏は語り,「しかし,スポーツはその文明的な表現となtっています。もしあなたが,誰かを殺すようなゲームを持っていたとして,それを我々のオリンピックの価値観と並べることはできません」

 IOC会長はちょうど1年前からこのスタンスを取っていた(関連英文記事)。しかし,e-Sportsをオリンピック競技として扱うことへの需要は引き続き存在する。先月開催されたオリンピックEsportsフォーラムでは業界を代表するゲーム企業が自分たちの主張を行い(関連英文記事),2024年のパリオリンピックの運営チームでさえ追加を勧めている(関連英文記事)。

 現時点での最大のe-Sports競技は―Dota 2やLeague of Legendsから Counter-Strike GO,Overwatch,Fortniteに至るまで ―,しばしばほかのプレイヤーを殺すことを中心としてはいるものの,競技空間に広がりつつある非暴力系のタイトルもいくつか存在する。Rocket LeagueやFIFAやPESといった現実のスポーツのデジタル版などだ。

 e-Sportsは今年のアジア競技大会でデモ種目となっており,Arena of Valor(王者栄耀),Clash Royale,Hearthstone,League of Legends,PES,StarCraft IIの競技が行われた。

 昨年には,対戦ゲームが2022年に正式種目になると発表された(関連英文記事)。しかし,統括的な運営機関がないことから疑問が投げかけられている(関連英文記事)。

http://jp.gamesindustry.biz/article/1809/18090401/

【【五輪】IOC会長:オリンピックにe-Sportsはいらない。「Killer Games」は暴力を助長するから 】の続きを読む

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2020年東京オリンピック(五輪)・パラリンピックの大会ボランティア第1回説明会が8月31日、都内で開催され233人の市民が参加した。

板橋区在住の37歳主婦は「大会ボランティアをやりたかったが、1日8時間は厳しい。3歳の女の子を幼稚園の延長保育をすれば、ぎりぎり8時間確保できるけど、移動時間を含めると迎えに行けないかもしれない」と残念そうに語った。

説明会では12年ロンドン五輪から大会ボランティアを参加している西川千春さんが講演。五輪ボランティアが「人生を変えた」とまで言い切った。
通訳ボランティアを担い、ロンドン五輪では卓球女子団体で日本が銀メダルを取った際、海外メディアの通訳を担当した。

「石川選手の涙にもらい泣きした。10日間が長いという批判もあるが、私は毎日でも良かった。アドレナリンが出まくっていた」と振り返った。
東京大会に向けては「人生最高の2週間。せっかく東京に来るんだから、ブツブツ言わずに手を挙げてみること」と、参加を呼びかけた。
https://www.nikkansports.com/general/nikkan/news/201808310000863.html

【「五輪ボランティアで人生が変わった!アドレナリンが出まくった」 経験者が参加呼びかけ 】の続きを読む

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