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五輪

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東京五輪で使用される畜産物のアニマルウェルフェア(動物福祉)のレベルが低すぎるとして、ロンドンオリンピック銀メダリストのドッチィ・バウシュ選手ら9名のオリンピックアスリートが改善を求める声明を発表した。

 選手村や会場の食事に使われる畜産物は、これまでの大会では持続可能性への取り組みの一環として動物福祉が強く意識され、ロンドン大会ではケージフリー(平飼いか放牧の卵)が使われた。

 しかし東京大会では、世界中が廃止していっているバタリーケージ飼育の卵や、豚を拘束する妊娠ストール飼育の農場の豚肉でもよいとしている。畜産物の調達基準には動物福祉が含まれるが、そのレベルは世界水準に到底達しない。

 ドッチィ氏は「飼育過程にストレスが含まれたグレードの低い栄養では、それなりの結果しか出せない」と指摘。実際、放牧の卵にはケージの卵よりもビタミンEやβカロテン、オメガ3が多く含まれることがわかっている。

 日本人は動物福祉をあまり知らない。しかし世界はまさに今大きな変革を迎えている。

 欧米のスーパーには放牧の卵ばかりがずらりと並び、南米もこの動きに追随している。韓国も1羽あたりの飼育面積を9月からEU(欧州連合)並に拡大し、中国の大手食肉企業は豚の拘束飼育を2025年までに廃止することを発表。24年のパリ大会は当然放牧の卵が使われるだろう。

 メダリストたちが指摘するように、「世界が受け入れるクオリティに達することができないなら、世界から東京が遅れをとっていると見られる」ことは間違いないだろう。そして東京の遅れは、日本の遅れと見られ、負のレガシーとして畜産業に傷跡を残すことになるだろう。

 声明文は URL http://legacyforanimals.com で読むことができる。

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180830-00010000-kinyobi-soci

【【東京五輪】東京オリンピックの使用食材は「低水準」 海外メダリストらが改善要求 】の続きを読む

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運転から通訳、医療、技術、メディア対応など専門職級のスキルを求められる一方で、オリンピック期間中や事前に複数回行われる研修に必要な宿泊費や滞在先までの交通費などは全額自己負担。

はっきり言ってタダ働き以下の待遇を「ボランティア」の名の下に強いる東京オリンピック組織委員会の人々は、いったいどんな待遇なのかを調べてみました。詳細は以下から。

それでは早速、一般財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が2014年9月に定めた役員報酬に関する約款を見ていきましょう。

「役員」とは理事および幹事を指すもので、「報酬」とは別に交通費/通勤費、宿泊費などの旅費、手数料などを含んだ「費用」の項目があります。
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通勤の実態に応じた役員の通勤費だけでなく、交通費や宿泊費などの各種費用を組織委員会が負担するとのこと。
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役員報酬一覧はこんな感じ。月額最大200万円、年額にして最大2400万円が支給されます。
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(中略)

ボランティアにタダ働き以下の待遇を強いる一方、各種経費が全額負担されるなど、十分な待遇が約束されている組織委員会の役員。

もちろん報酬を得ることが悪いことではありませんが、あまりにもボランティアとの間に大きな不公平感があることは否めません。

https://buzzap.jp/news/20180821-tokyo-olympic-stipulation/

【【東京オリンピック】 組織委員会の役員報酬は年間2400万円、ボランティアに自己負担を強いる一方で宿泊・交通費なども全額支給 】の続きを読む

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ジャカルタ・アジア大会に向け、eスポーツ連合(JeSU)の浜村弘一副会長は言葉に力を込める。
 「eスポーツに対する偏見を取り除く、いいチャンス。注目度を高めたい」

 日本選手の活躍が、関心の低い国内の状況を打開できると期待している。
 主に欧米で普及したeスポーツは、ここ数年で急速に世界に広まった。

昨年の春、2022年中国・杭州アジア大会での正式競技に採用が決まると、
7月には国際オリンピック委員会(IOC)などがフォーラムを開いて、eスポーツにスポットを当てた。
24年パリ五輪での採用に向けた議論も始まっている。

 IOCはeスポーツの受け入れに慎重だが、浜村副会長によれば
「議論の多くは、どうやって採用していくかという前向きなものだった」という。

 国内では今年2月、それまで3つに分かれていた業界団体が統合しJeSUが発足。
来年の茨城国体では文化プログラムの一環として競技会が実施される見込みで、日本野球機構(NPB)なども次々と参入を表明している。

オランダの調査会社Newzooによると、17年のeスポーツ市場は6億5500万ドル(約728億円)。
20年には14億ドルになると予測され、
ネットなどを通じた総視聴者も、現在の3億8000万人から20年には6億人にまで増えると見込まれる。
視聴者の多くは10~30代だ。

 避けて通れないのが「ゲームをスポーツと呼べるのか」という議論。
スポーツといえば、肉体的な動きを伴う「運動」が連想されるが、本来は「競技」「楽しむ」の意味もある。
チェスは「マインドスポーツ」として欧米で親しまれ、過去のアジア大会では囲碁やチェスが実施された。

 eスポーツのプロ選手はアスリート同様に、高いレベルのトレーニングを積んでいる。
体作りや対戦相手の研究に余念がなく、メンタルトレーナーをつける選手もいる。
浜村氏は「遊びレベルのゲームとeスポーツを同列に論じてほしくない」と競技性の高さに自信満々だ。

https://www.sankei.com/sports/news/180810/spo1808100007-n1.html 
【【eスポーツ】「遊びレベルのゲームとeスポーツを同列に論じてほしくない」根強い偏見 アジア大会で払拭を】の続きを読む

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2020年に開催される東京五輪・パラリンピックにおいて、開会式と閉会式の演出を総合統括する「チーフ・エグゼクティブ・クリエーティブ・ディレクター」に、狂言師・野村萬斎の就任が決まった。7月30日に大会組織委員会の理事会で承認され、発表されたもの。

 五輪の開閉会式は映画監督の山崎貴氏が、パラリンピックについてはテレビCMなどを手掛けるクリエイティブディレクターの佐々木宏氏が担当。ほかにアーティストの椎名林檎や振付家のMIKIKOら5人も開閉会式の演出に関わる。この人選に関して週刊誌記者が指摘する。

「メンバーの多くは2016年リオ五輪の閉会式で東京五輪のPRセレモニーにも関わっており、順当な人選です。ただ芸能界の一部からは『ジャニーズ事務所が外された』との声もあがっています。ジャニー喜多川社長は東京五輪への参画に強いこだわりをもち、相当な根回しを続けてきたそうですが、それもかなわなかったことになりました」

 日本国内のエンターテイメント業界では圧倒的な影響力と人気を誇るジャニーズ事務所。地元の東京が舞台の五輪とあらば、様々なコネを総動員して五輪に関わろうとしたはずだ。それがなぜ叶わなかったのだろうか。

「ひとつには所属タレントのスキャンダルが影響。特に未成年女性への強制わいせつ事件で書類送検され、契約解除となった元TOKIO・山口達也の一件は致命傷でした。何事も欧米基準で判断される五輪では、未成年者がらみの犯罪はなによりも忌み嫌われます。しかも山口に続いてNEWS小山慶一郎らにも未成年女子との飲酒疑惑が沸き上がり、これでは五輪からはじき出されるのも当然でしょう」(前出・週刊誌記者)

 そんな理由に加えて、たとえ山口らの事件がなかったとしても、そもそもジャニーズは五輪の現場から求められていなかったというのである。五輪では開催国を代表する文化を表現することが重視され、今回も日本の伝統文化である狂言から野村が選ばれたのは当然の流れ。そしてジャニーズを選ぶ理由はまったく見当たらないというのだ。芸能ライターが指摘する。

「ジャニーズは日本国内でこそメンズアイドルの総本山ですが、世界的に見ればほぼ無名の存在。欧米にはそれぞれの人気メンズアイドルがいますし、アジアのメンズアイドル業界はいまや韓流が牛耳っています。欧米でも防弾少年団やEXOのPVを観る機会は多く、アジア諸国では彼らのツアーが大人気。何しろマライア・キャリーの公演よりもEXOのほうが大きな会場で、チケットの値段も高いほどですからね。それに対してジャニーズは日本らしさを表すこともできず、海外では無名なのですから、そもそも彼らを起用する意味も必然性も存在しないというわけです」

https://www.asagei.com/excerpt/109841

【【五輪】東京五輪の開閉会式からジャニーズが除外された「決定的な理由」 】の続きを読む

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